eナースセンター(日本看護協会)のメリット・デメリット | 看護師求人サイトの比較なら「看護師転職サイトランキング.jp」

看護師がeナースセンター(日本看護協会)で転職するなら看護師転職サイトランキング.jp

最新版!看護師転職サイトを徹底比較。本当に信頼できる看護師転職サイトの選び方

転職成功マニュアル

どうやって転職する?

転職エージェント

転職サイトランキング

安心の業界大手

薬局系列

医療業界特化型

看護師転職の老舗

大手企業系列

中小・独立系

看護師求人サイト

科目から探す

業種から探す

転職理由から考える

看護師の転職事情

看護師の給料事情

あなたはどのタイプ?

特集企画

地域から探す

スポンサードリンク

看護師転職トップ > 転職手段を比較する > eナースセンター(日本看護協会)を利用する

eナースセンター(日本看護協会)を利用する

「e-ナースセンター」とは、公益社団法人日本看護協会「中央ナースセンター」が運営している、看護師向けの無料職業紹介サイトです。

民間企業ではなく看護協会によって運営されているので、その点では安心して利用することができます。

ここではe-ナースセンターを通じて転職する際のメリット・デメリットについてご紹介していきます。

メリット

e-ナースセンターを利用する代表的なメリットとしては、下記が挙げられます。

  • 採用側にコストがかからないので、採用のハードルが低い?
  • 看護協会の運営なので安心して利用ができる
  • 地方の求人には強い

それぞれの項目について詳しく説明していきます。

採用側にコストがかからないので、採用のハードルが低い?

e-ナースセンターはハローワークと同様に、採用する側に求人の掲載料や採用決定時の費用がかからず、無料で求人活動を行うことができます。そのため、有料の求人広告や転職エージェント経由で応募するよりも、採用のハードルが低くなることがあります。

看護協会の運営なので安心して利用ができる

民間企業が運営している転職サイトや転職エージェントに年収なども含めた個人情報を登録するのは気が引ける、という方もいらっしゃるかもしれませんが、e-ナースセンターは看護協会の運営なので、個人情報が不正に流用されたりする心配はありません。

地方の求人には強い

e-ナースセンターはインターネット上の求人検索サービスですが、看護協会ではハローワークと同様に全都道府県に「ナースセンター」「ナースバンク」と呼ばれる無料相談所を開設しています。地方の求人については、都心や一部の地方都市にしか拠点展開をしていない民間の転職エージェントよりも充実していることがあります。

地方の求人には特に強い

地方では都心以上にハローワークを通じた求人・転職が根付いており、地方の求人はとても充実しています。特に、中国・四国・九州・沖縄地方や、北海道・東北・北陸などの降雪地方については、ハローワークを通じた転職が主流となっています。

地方に在住の方が地元の病院やクリニックの求人を探す場合にはハローワークが最強の情報収集ツールと言えるかもしれません。

デメリット

続いて、e-ナースセンターを利用することのデメリットもご紹介していきます。

  • 使い勝手が悪い
  • e-ナースセンターには掲載されていない求人も多い

使い勝手が悪い

e-ナースセンターは、会員登録時に看護師資格の免許番号まで入力する必要があるなど手間がかかる上に、求人検索機能なども使い勝手が悪く、希望の求人を探しにくいという話をよく聞きます。効率的に求人を探したい方にとっては面倒に感じるかもしれません。

e-ナースセンターには掲載されていない求人も多い

e-ナースセンターは、職探しの登録をする求職者だけではなく、人材募集を行う病院やクリニックなどが求人の登録を行う際にも手間がかかるため、登録していない病院も数多くあります。

また、使い勝手の悪さから求職者もあまり利用者が多くなく、結果としてe-ナースセンターからの応募がほとんど来ずに、求人情報の掲載をやめてしまうという病院もあるため、こちらもハローワークと同様に全ての求人が網羅されているわけではないということを頭に入れておきましょう。

まとめ

e-ナースセンターだけに頼ると選択肢が狭まることも

上記で説明したように、e-ナースセンターは看護師の登録や求人依頼を1件でも増やそうと激しく競争している民間企業が運営しているわけではないため、サイトやサービスの使い勝手という面ではどうしても劣るところがあり、それゆえに求人を掲載していない病院やクリニックも数多く存在しています。

そのため、e-ナースセンターだけに頼って求人を探していると、知らず知らずのうちに選択肢を狭めてしまう可能性があるため、ハローワークや転職エージェントとの併用など、他の転職手段と組み合わせて活用することをおすすめします。